膨大な気象データとAI学習は、これまで予測が難しかった地震や局所的なゲリラ豪雨などの未来の気象リスクを把握できるのでしょうか。
例えば、Google DeepMind社による、グラフ構造とノード間の関係性を考慮しながら特徴学習するタイプのニューラルネットワーク「GNN」を用いた GraphCastは、既存の気象予測を上回るスコアを出しており、実用化が期待されています。
「いつ発生するのか?」「どこで発生するのか?」の予測が極めて困難
主要機関や地震予測の公表
地震調査研究推進本部
活断層や海溝型地震を対象に分析を行い、将来発生すると想定される地震の場所、規模、発生確率を長期評価として公表している。
全国地震動予測地図
地震発生の長期的な確率を強震動の評価を組み合わせたもの
地震動予測地図
震源断層に対する今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率
統計的な地震活動解析
大規模なデータからの特徴抽出やパターン認識を行い、機械学習による予測モデルを構築する。
定量評価
ある地域における地震の静穏化(一時的な地震活動の低下)や活発化現象を平均的な地震の活動レベルと比較し評価する。
地震系列解析
群発地震や前震活動等の特定の地域で継続的に発生する地震活動と、その後の大地震発生との関連性を探る。
地下水の変化
地下深部の水などの流体の移動が、断層の強度変化と地震活動に関係性を研究
ラドン濃度の変化
ラドン濃度の上昇は測定されない深部での地震が岩石中のラドンガスの放出を促していると仮定した研究
地震波トモグラフィー
地震波の速度構造の異常から、地下のマグマ溜まりや地殻構造を推定する。
GNSS
高精度GPSの観測網によって、地殻の微細な変動を継続的に観測し、ひずみの蓄積やスロースリップ現象を検出する。
応力の蓄積・解放モデル
プレートの運動によって蓄積されるひずみや応力が、断層の摩擦特性や破壊強度を超えた時に地震が発生するという仮説に基づく
断層破壊
地震発生時の断層の滑りによって引き起こされる地震波の伝播や地盤の揺れを数値的に捉える。
なにが予測を難しくしているか?
空間スケールが極めて小さい
ゲリラ豪雨は数km~数十kmの範囲で発生するため、従来の気象の距離的な解像度では捕捉できない。
時間スケールが短い
ゲリラ豪雨の発生源となる積乱雲の寿命は約1時間です。
地上近くの湿った空気が上昇し、空気中の水蒸気が凝固することで育ち、発生から30分で豪雨を引き起こします。
バタフライエフェクト
初期条件の温度、湿度、風速の誤差が1%違うだけで、発生の有無が分かれるバタフライ効果の典型例
物理プロセスの再現が困難
雲の中の水滴や氷の粒の相互作用が複雑で、数値モデル化し、互いの影響を近似(パラメタリゼーション)するのが限界
地形が及ぼす効果
海風やヒートアイランド化する都市部ばど、局所的な要因をモデルに組み込むのが難しい。
予測計算の難解さの要因
まず、地形、地表の森や植物の樹勢状況、土壌の水分量などの微小な変化が下層の気流を乱し、対流発生に影響を及ぼします。
次に、秒単位と時間単位の指標が混在している為、部分領域に分割して解析する必要があり、並列化計算における同期オーバーヘッドが増えます。
そして、いざ計算しても、確率変数の分布が収束しない為、決定論的な予測が出来ません。標本数を増やしても難しいです。
竜巻予測に必要なデータ取得の課題
大気境界層と大気下層の3次元風速場のデータの不足。
加え、ラジオゾンデ観測等の高層観測の頻度が低く、竜巻発生に必要な秒単位の風の変化を捉えられない。
また、前兆現象が少ない水蒸気噴火では、予測自体が困難であるという課題も残ります。
自然災害予測の結論気象予測のうち、特に、地震に関しては、因果関係の解明や予測モデルについて、 さらなる研究が必要な段階であり、発生前に広範囲に警告をだせる精度には達していません。
オオカミがきたぞ
2024年8月8日に発生した宮崎県日向灘沖の地震を根拠に「南海トラフ地震臨時情報・巨大地震注意」が発令。
南海トラフ被害想定区域では、お盆に予定されていた花火大会やフェスタの中止、海水浴場の閉鎖などの対応に追われました。
南海トラフ地震警報の後日談
「和歌山・白浜町、南海トラフ臨時情報で「損失5億円」政府に支援求める」
https://www.sankei.com/article/20240815-O5T64VD42FOEPE7HQ5GAE5OYNM/
和歌山県白浜町の大江康弘町長は15日、南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)の影響で、宿泊キャンセルが相次いだとして、
政府に支援を求める考えを記者団に示した。
無駄に市民を怖がらせたり、逆に警戒慣れを招くので、当たる見込みの低い予言もどきの気象予測は公表すべきではないし、 即座に予測精度の上昇が見込めないのであれば、地震予想に予算を費やすよりは、いつどこに地震が来ても備えられるように耐震化対策に予算を投じた方が現実的である。