updated at 2019-6-15
より高い給料を求めて転職を繰り返すことや「稼げそう」との理由でプログラマーを目指すことは、 資本主義社会では当たり前のモチベーションです。
プログラマーとお金に注目し、
とりあえず、年収1,000万超えしたい人に向けた、ざっくりしたキャリアプランを考えてみます。
Googleやamazonでも、「営業」「マーケティング」「出荷(倉庫)」はの給与は低い(普通)なので、平均すると大して高くなりません。
また、appleの日本法人は、販売やユーザーサポートがメイン業務なので、本社と仕事内容が異なります。
SEに限定すると、だいたい、年収は800万円~2,500万円ぐらいです。
年単位やプロジェクト単位の契約だと年あたり億単位を貰っている人も居ます。
日本企業では、キーエンスが年収1,800万円ぐらいまで上がり、 中央値も高い(高給取りが多い)ですが、日本企業は総じて拘束時間が長いので時給換算すると見劣りします。
公的データを元にすると平均年収は489万円みたいです。
参考資料:厚生労働省「職業別賃金統計」
https://www.mhlw.go.jp
読者に大手の社員が多い日経BPの調査では1.5倍の平均値が出ています。
参考資料:日経BP「IT人材の平均年収720万円」
https://tech.nikkeibp.co.jp
客先常駐などで同じ場所で働いて同じ仕事をしていても所属による格差が大きいのが、IT業界の特徴です。
元請け(本体)
年収 700万~1200万
元請け(子・孫)
年収 550万~850万
下請け中小IT
年収 250万~600万
他、自社開発、ベンチャー、ユーザー企業の情報システム部は企業の業績に依存します。
そこそこの企業を狙える学歴ならば、とりあえず新卒枠で企業に入るのがお勧めです。
大企業は新入社員向けの教育が充実しているので、大学では身に付かなった実務スキルが付きます。
例えば、新卒でNTTに就職した人の3人に1人が外資に転職していきます。
日本企業も人材の流失を防ぐ為に給与を上げると言っていますが、 組織が硬直的なので上の役職を超える金額は出せないと思います。
高給に加え、仕事へのやりがいも欲しいモチベーションの高い人ほど外資に転職する傾向が強いです。
2019年3月に円周率の計算で世界記録を更新したGoogleのプロジェクトチームのメンバーの 日本人女性は、筑波大学卒業後に国内で就職しましたが、封建的で男性社会の日本企業に嫌気がさし、 RedHatを経てGoogleに転職したらしいです。
日本企業がかわいそうなので、一応書いておきますが、
競争より安定を好むのであれば、そのまま、定年まで居座る人生も有ります。
日本でも大手なら20年ぐらい在籍すれば1,000万は超えます。
(超えたあたりで、頭打ちになるので、税金が高くなるだけですが)
王道ルートから外れた人として下記のような人が該当します。
新卒ならば、未経験でもチャンスは与えて貰えます。
通年採用枠は年々増えていますが、日本企業はメンバーシップ型雇用なので新卒採用が主です。
新卒・第2新卒を逃したら買い叩かれます。
また、中途採用は即戦力要員として扱う企業もあるので、
入社しても出世できないという不公平待遇を受けたりします。
大企業だけでは無く、中小企業やベンチャーでもこの傾向は強いです。
素人状態で業界に飛び込むと、ロクでもない企業に捕まります。
(「ブラックIT企業の見分け方」のページ参照)
適正を自分で見極める為に、まずは、図書館の本でもネットでも良いので独学で勉強してみます。
この際、いきなり、AIやブロックチェーンのようなバズワード的なジャンルに挑戦することは無意味です。
他の業界の専門知識と異なる点として、
ひとつに絞って深めるより、
多方面に精通し横断的な知識を持った方が総合的なスキルは高くなる傾向が有ります。
しかし、幾ら勉強しようが、
若さ(年齢)>>>スキルです。
この価値観の世界で努力しても報われません。
「実力主義でスキル評価の比重が大きい」
ということで、非王道ルートでも最終的に外資系の企業に入ることがゴールとなります。
尚、このキャリアプランの難点として、
「転職回数の多さをマイナスに評価する日本企業には戻れなくなる。」
デメリットがあります。
雇われない働き方というとフリーランスをイメージします。
スキルや経験が有るのであれば、下請け企業で働くよりマシですが、個人事業主なので、福利厚生も無く、お金はあまり貯まりません
さらに高みを目指し、
「稼ぎたい」「社会的な地位が欲しい」人は、ビジネスを創る側に回るルートも有ります。
スタートアップ企業が次々に生まれる シリコンバレーや深センでエンジニアは起業家でも有ります。
しかし、彼らは、ITスキルに加え、 MBA(経営学修士)を取り、ビジネスに必要な包括的な知識を身に付けています。
1人で真似をするのはハードルが高い為、 既にビジネスを行っている人や アイデアは有っても形には出来ていない人をパートナーにしましょう。